結婚式費用を、両家のうち誰が、どのくらいの割合で負担するかはカップルによってさまざまですね。
両親からの援助金や、二人で貯めた貯蓄金で支払う場合もあるでしょうし、収入の多い方が負担額を多くする場合もあるでしょう。
結婚式は、招待ゲスト人数の差や新郎と新婦の衣裳代の違い、さらに、両家の金銭感覚の違いもあるため、トラブルになりやすいと言えます。
結婚費用の分担を両家で決めるには、事前のよく話し合うことが大切です。
また、他のカップルがどのように費用の支払いをしているかは気になるところですね。新郎新婦がどのように結婚式費用を負担したのか、色々な例を見て、参考にしてみましょう。
今回は、結婚式の費用を２人で割る時に、負担額を上手に決める７つの方法についてご紹介します。
両家で折半 かかった費用を単純に２分割
結婚式費用も安くはありませんから、新郎新婦で公平と感じられるように折半できるのが理想的ですよね。何にいくらかかっても、かかった費用をとにかく単純に2分割し、両家で負担する方法は、大変分かりやすいですね。
新郎新婦の2人の給与額がほとんど同じだったりすると、当たり前のように、単純に折半することができるようです。
そうでなくても、結婚前から一緒に貯金していたのであれば、そこから式の費用を出すこともできます。完全に分けることはなかなか面倒ですので、貯蓄から一緒にして支払ってもよいでしょう。
なお、結婚式は出費も多いですが、入ってくるお金も多いものです。ゲストが多いほど、ご祝儀も増え、自己負担額が減る傾向になりますが、ご祝儀の額は予想より少ない場合もありますので、あてにしすぎず、感謝の気持ちで受け取るようにしましょう。
両家で折半 招待客で分けて折半
ゲストの人数に両家の差がある場合は、引出物や料理などを新郎側・新婦側の招待客に分けて、人数比で割って、両家それぞれで負担するやり方もあります。
例えば、新郎が会社で働いていて、新婦が家で家事手伝いをしていたような場合、招待客の人数は、明らかに新郎のほうが多くなるでしょう。そのときに、両家で均等に分けるよりは、招待客の人数によって、支払いを分けたほうが無難といえます。
また、新郎が、会社の役職者である場合も、仕事上の招待客が多いため、やはり、負担額は新郎のほうが多くなるでしょう。
ゲストの人数で割ったあと、ドレスなどの新婦の衣裳代は新婦が持ち、新郎の遠方の親戚の宿泊費・交通費などは新郎負担という具合に分けてケースもあります。
新郎側が多く負担
新郎の方が、新婦よりも収入や貯蓄が多い場合は、それに応じて、新郎側が披露宴の費用を多く負担する場合もあります。
また、新郎のほうが年上だったり、新郎の性格や家柄によっては、新郎側が多く負担するのが当たり前と考えている家庭もあるようです。
新婦側としては、負担額が少なくて恐縮してしまうこともあり得ますので、お互いが気持ちよく支払えるように、両家を交えて負担率を話し合うことが大切です。
例えば、結婚が決まった時点で、ご祝儀で賄えなかった分は新郎新婦のどちらが出すかを前もって決めておくのも１つの方法でしょう。事前に、「ご祝儀で賄えなかった分は新郎が出す」と決めていれば、もめる心配もなく、何も問題はありませんね。
新婦がどうしても気になるのであれば、新生活で使う家具類は新婦側が揃えるなど、結婚後にかかる費用を負担してみてはいかがでしょうか？
新婦側が多く負担
新婦は、新郎よりも衣装代がかかる場合も多く、それらの費用を新婦が負担すると、必然的に新婦側の方が、新郎側よりも支払いが多くなることもあります。
ウェディングドレスや、カラードレス、こだわりのブーケ、さらにエステに通ったりするなど、花嫁は、結婚式にこだわればこだわるほど、負担額も増えることでしょう。
さらに、手作りの席辞表やウェルカムボードを作るのであれば、材料費がかかりますし、余興の際に招待客にお渡しするプレゼントなどを用意するとなると、さらに出費はかさむことでしょう。
新郎よりも新婦の方が結婚式に対する思い入れが多いでしょうから、ある程度、新婦好みの式にするためにも、女性側の負担を多くすることで新郎に納得してもらうのもひとつの方法ですね。
両家の両親が負担
結婚式費用は新郎新婦だけで負担するのではなく、両家両親から援助してもらったり、一部を負担してもらうこともありますよね。
両親に費用を負担してくれるようにお願いする場合は、結婚のために顔合わせをした時など、なるべく早めにお金に関することを話し合っておくようにしましょう。
なお、親からの援助金の管理の仕方ですが、二人に十分な貯蓄があるのであれば、二人のお金ですべてをやりくりして、親からの援助金は「何かあった時のために」と別々にキープしておいてもよいでしょう。
二人の貯蓄が少ない場合は、親や親族からの援助金を共通口座に入れ、不足した分の払い方を相談するという方法をとりましょう。貯蓄が少ない時や、結婚式の準備がかなり進んでから負担額を決めると、トラブルの原因になりやすいので、負担額は早めに話しあいましょう。
項目別に分ける
結婚式や披露宴にかかった金額の合計を分けるのではなく、項目別に算出し、それぞれが支払う方法もあります。例えば、挙式・ハネムーンが新婦で、新居・披露宴は新郎のお金で、という風に分ける人もいます。
また、基本的には新郎が全額彼負担で、新婦がこだわったもの、例えば、写真やDVD、ブーケなどは新婦が負担するというケースもあります。
新郎新婦のどちらにもあてはまる項目は、新郎側：新婦側＝７：３もしくは６：４で分担しているケースもよく見られます。二人の負担額に違いはありますが、お互いに支払える範囲内で協力しているので、納得できる負担方法といえます。
支払いは項目で分けたほうが、両親に説明しやすいですし、わかりやすいため、トラブルになりにくいようです。
「招待客＋残りは折半」で算出するのが主流
一般的にはお料理や引き出物などお互いの招待人数がハッキリしている物については人数割にし、演出やアルバムなど２人のものは折半、衣装代や各自のものはそれぞれで支払うという形式が主流のようです。
人数で割るものと、折半と、各自で支払うものの３種類を行わなければならず、面倒な気もしますが、後々にもめないようにするためには、この方法が一番よいでしょう。
なお、ご親族からいただくご祝儀は、一旦ご両親に確認してもらってから、改めて新郎新婦で支払うようにしましょう。なぜなら、新郎新婦の披露宴にいらっしゃる親族の方は、新郎新婦のためだけにくるのではなく、ご両親のお付き合いがあったからこそ来て下さいます。
ですから、親族からのご祝儀は、ご両親のおかげでいただいたということを忘れないようにしましょう。
二人で貯めた貯蓄や、親からの援助金、お祝い金など、使えるお金をまとめた共通口座から支払う方法や、どちらが何にいくら払うかを決めて、支払いを分担しあう方法があることをお分かりいただけましたか？
そのほかにも、どちらかの負担を大きくするなど、二人の経済力によっても負担額は変わるでしょう。
結婚式の費用の支払い方法は、これが正解というものはありません。新郎新婦や両家の事情によって負担額は異なるため、負担額の差が原因で、トラブルになるケースも少なくありません。
両家がいくらずつ支払うかについては、前もって、親や二人で話し合うようにしましょう。支払いのルールを作っておくと円満にことが運びます。
結婚後の財布はひとつになりますから、結婚後の家計のことも考えながらちょうどいい折半の仕方を考えましょう。