近年、増えているのが直葬と呼ばれる、お葬式を行わずにそのまま火葬だけを行うケースです。最近はニュースなどでも、たびたび耳にする言葉ですので、耳にされる方も増えていると思います。

日本で、直葬が増えた背景には、経済的な要因、宗教的な要因、人間関係に帰する要因が主な理由でしょう。

冠婚葬祭は特にお金が掛かるものですし、昨今の経済状況を考えればやむを得ないでしょう。日本人は宗教的には無神論者多いですから、これも納得です。人間関係も昨今の状況を鑑みれば当然と言えば当然ですね。

ただ、直葬には、上記理由だけではなく、遺族が煩雑な手続きに捉われないで済む分、故人をより偲べるメリットも存在します。儀式的なものに捉われずに心から故人を偲びたい、そう考えている方には検討の余地のある方法と言えますね。

しかし、直葬には注意点があるのも事実です。今日はポイントを7つに絞って見ていきますので、ぜひご参考になさってください。

直葬を選んだ際に配慮すべき７つのこと

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その１：直葬のみは不可の葬儀社もある

（表現は悪いですが）不況知らず、かつ高齢化社会で、今後も伸びる業界と言われてきた葬儀業界なのですが、最近ニュースにもなったように売上が落ちているのが現状です。

理由はあえて触れるまでも無く、直葬の人が増えたのが主な要因です。それぐらい直葬が増えているのですね。

しかし、そうなると困るのが葬儀会社の社員です。結果として、利益の少ない直葬のみのケースは受けてもらえないことがあるのですね。中には悪質な業者もいて、逆に遺族を言いくるめて盛大な葬儀を行おうとする輩もいますので、注意が必要です。

直葬を依頼する際は受けてもらえるかどうか、初めに確認するようにしましょう。

盛大な葬儀を行うわけでもないので、直葬ならばどこでやっても同じと考えがちですが、そんなことはありません。御遺体の扱い、スムースな進行、費用の説明…などなど、直葬であっても差が付くポイントは多々あります。

また、上述したように悪質業者も多い業界ですので、葬儀社選びは慎重に行うべきでしょう。

先祖代々のお墓を持っているケースは注意が必要です。お寺の方は当然ですが、葬儀を執り行うべきと考えており、その準備も行っているケースも多いからです。

ですので、直葬を行う際は必ず事前にその旨を伝えるようにしましょう。全く相談せずに直葬を選択すると、トラブルになる可能性があり、実際にお墓に納骨させてもらえないなどの事例も報告されています。

葬儀とは、故人のものだけではなく、故人の友人や知人など縁のある人間にとって大切な儀式でもあります。もちろん、家族・親族の意思が尊重されるべきであり、直葬自体に問題があるわけではありません。

しかし、周囲の関係者に理解を求める必要はあるでしょう。当然、故人との別れを行いたかったとの意見もあるでしょうから、事前に直葬を行う理由などの説明をして、理解を求めて置くことを推奨致します。

伝染病に起因する死去以外では、遺体は24時間以内の火葬を法律で禁じられています。

しかし、火葬する時間まで、預かってくれる病院は稀です。つまり、死亡が確認されてから24時間は安置場所の確保をしなければならないのですね。

火葬場の霊安室を借りられれば良いのですが、空いていないケースが多いです。どうしても安置場所が確保できない場合は葬儀社の方に相談しましょう。

早めの相談が吉ですよ。

既に記述しました通り、悪質業者が多い業界です。たびたび、ニュースでも報道されているのでご存知の方も多いでしょう。ですので、だいたいで結構ですので、相場を把握しておきましょう。

一般の葬儀が、100万円程度ですので（都市部・仏式・小規模の場合）、直葬の際は30万円程度です。
葬儀社の吟味を怠らなければ、20万以内を提示する業者もあります。

開きがある業界ではありますが、ざっくりで良いので相場観は持っておきましょう。

長期入院による死亡だったので、一度自宅に連れて帰りたいなどと考えている遺族の方もおられると思います。

直葬時でも、もちろん可能です。その程度の融通は利きますので、葬儀社に相談すると良いですよ。

如何でしょうか。

直葬が増えてきたとは言え、まだまだ少数派であることは間違いありません。抵抗のある人も多いと思われます。しかし、葬儀の形が時代と共に変わってきたのですから、今現在も変化を続けている事に疑問を持つことの方が不思議です。

時代と共に、あらゆるものは常に変化しています。

葬儀も慌ただしく、ただただ作業的にこなす従来の葬儀より、遺族が煩雑な手続きに追われる事無く故人を送る形もすばらしい葬儀の形と私は考えます。経済的な理由、宗教的な理由、理由は様々でしょうが、故人を送る気持ちを最優先する直葬の方法も一つの方法論なのですよ。

ただ、従来と違う分少しの配慮が必要なだけです。上記7点はしっかりクリアしておきましょう。

まとめ

直葬を選んだ際に配慮すべき７つのこと
その１：直葬のみは不可の葬儀社もある
その２：葬儀社選び
その３：お墓所持者は注意
その４：周囲の理解
その５：安置場所の確保
その６：相場を知る
その７：一時帰宅は可能

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